★【現場③】地盤改良を怠ると家が危険!建物の安全性を高める地盤改良法のすべて

家の地盤改良に関してお客様任せになっていませんか?


パックの小池です!!


今回は「地盤改良のチェック方法」について解説します!地盤改良は本当に大切…安全で価値ある住まいを提供するためにも、プロとして地盤改良のポイントをしっかり理解し、お客様の安心感につなげましょう!


地盤改良が必要な理由を再確認


1. 地盤改良が行われないと、建物の安全性に影響


  • 地盤調査の結果、軟弱地盤と判定されたら必ず改良が必須。


  • もし行わなければ、建物の沈下や傾きが起こるだけでなく、瑕疵担保保険や火災保険・地震保険への加入が難しくなる場合も。


  • お客様の資産価値を守るためにも、改良工事の必要性を明確に説明し、同意を得ることが大切。


2. 地盤改良は“耐震性”とは別物


  • 「地盤改良で耐震性能が上がる」と思われがちだが、改良はあくまで建物の沈下・傾きを防ぐ目的。


  • 耐震等級や地震対策は、あくまで建物本体の構造設計・施工次第。


  • 混同しているお客様がいれば、改めてきちんと説明しておくと混乱が少なくなる。


代表的な地盤改良の種類


地盤改良工法は多岐にわたりますが、現場でよく用いられる主なものを再確認しましょう。


  1. 表層改良工法


    • 地表から深さ2m程度までの軟弱層を、セメント系固化材で撹拌し、固める工法。


    • 浅い部分だけの補強で済む場合はコストも抑えられる。


  2. 柱状改良工法


    • 地中にセメント系の柱(改良体)を造る方式。


    • 8~10m程度までの深さの軟弱層に有効。


    • 家づくりでは最も一般的かつ採用例の多い工法。


  3. 鋼管杭工法


    • 8m以上深い軟弱層がある場合に採用。


    • 小口径鋼管を地中の支持層まで挿入し、杭として建物を支える。


    • 柱状改良よりも高コストだが、長い軟弱地盤には有力な手段。


プロが確認すべき地盤改良のポイント


お客様には工事後しか現場を見ないことが多いため、プロとして工事前・工事中・工事後に要所を押さえておくことが大切です。


1. 改良位置・計画と実際のズレがないか


  • 改良業者の提案書や改良配置図と、実際の施工位置を突合。


  • 柱状改良なら「基礎の梁下や四隅の位置と円柱の中心が合っているか」、鋼管杭なら「支持層までしっかり到達しているか」を確認し、写真や記録を残す。


  • 打設が終わってから基礎が始まる前に念入りチェック。ズレがあれば早期に修正しないと基礎や建物の耐久性にも影響。


2. 改良深度・高さの設定ミスをチェック


  • 地盤改良体が地表より飛び出している、あるいは不足しているといったケースがないか。


  • とくに鋼管杭の場合、予定より短い・長いなど発生すると設計通りの支持力を得られない恐れあり。


  • 上部や余剰分が地盤面に露出していたら、仕上がりの高さに影響する場合も。法的高さ制限にかからないか要確認。


3. 施工報告書や写真の管理


  • 地盤改良は工事後すぐ基礎着工するケースが多く、実物を確認しづらい。


  • だからこそ「施工写真と報告書」を早めに受領しておく必要がある。


  • 「後でまとめて渡す」というのではなく、基礎工事に入る前の段階で改良内容を確認して、万一の修正に備える。


  • 業者によっては細かい試験結果(セメント強度の試験片など)の提出がある場合も。必要に応じて施主に説明。


お客様への説明・フォロー


  • “耐震”との違いを再度周知


    改良工事自体は沈下対策であり耐震強度を上げるわけではない旨を丁寧に案内。


  • 工程表を共有


    改良工事の日程・基礎工事に入る時期を明示し、お客様に安心感を。

    工事後、すぐコンクリ打設するなら「ちゃんと改良結果を確認できるの?」と疑問を持たれないよう、段取りを示す。


  • 写真やSNS投稿の声かけ


  • お客様が改良工事後の写真を撮っておけば、後日何かあったときに役立つ。

    プロとしても「いつでも聞いてください」とオープンにすることで信頼獲得に。


まとめ


地盤改良は建物の安全性を支える重要工程です。


  • 改良の種類や深さ、施工位置などが計画通りか

  • 即座に基礎工事に入る前に報告書や写真で確認

  • お客様には「沈下対策と耐震は別」と再周知


こうした点を徹底するだけで、引き渡し後のリスクを大きく減らせます。


お客様には地盤改良後の状態を撮影・SNS投稿を歓迎し、透明性を高めてください。


建物の価値を守るためにも、プロとして地盤改良の質を担保する取り組みをしっかり行っていきましょう。

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